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現在某ＣＭでもこの保険の名前を聞くようになったという方もいらっしゃるかもしれません。

一家の大黒柱が事故にあい、病院に搬送される。そこに慌てて妻と子供が駆けつける。
「事故にあっても医療保険があるから大丈夫だよ」という夫に、妻の一言。
「なに言ってるの。医療はまかなえても、働けない間の生活費はどうするの！？」
このようなやりとりです。

確かにそうです。医療保険はもちろん万が一の怪我や病気の時に安心して医療を受けられるというメリットがありますが、その間残された家族や自分の生活費はどうすればよいのか、考えて見られたことはあるでしょうか。
一定期間様子を見ても仕事に復帰できないというときに、入っておくと安心なのが「就業不能保険」です。

就業不能保険の条件や内容

保険料や保険金の額は加入時の年齢や掛け金によってもかなり異なりますが、例えば5000円前後の月額保険料をおさめていると、万が一の時に月15～20万円が支給されるというものです。

この保険は各社が続々と発表しており、「どんな条件にあてはまると“就業不能”と認められるか」は会社によって若干異なります。
「ドクターストップがかかったり長期入院になった場合」というのが一般的で、中には「障害年金に認定された場合」というケースもカバーする会社もあります。
たいていの場合、免責日数が60日～180日程度で設けられており、たとえ長期で働けなくなっても、この免責日数分は「様子見」の時期として、支給対象にはなりません。

大黒柱が亡くなった時に月々の収入がわりとして受けられる保険も。

就業不能保険と似ていますが、「働けなくなった期間」ではなく「亡くなった後の期間」について収入を補償するのが「収入保障保険」です。
亡くなった時の補償としては「死亡保険」がありますが、例えば「死亡保険2000万円」だとすると、これを使い切った場合、生活に困ってしまいます。

「収入保障保険」に入っていると、毎月定額が補償されるため、日々の生活や子供の教育費などに困ることなく、残された家族が補償期間内、安心して生活を送ることができるのです。
保険料が増しますが、理想的には大黒柱が亡くなった時にまとまった一時金が出て、その後の収入も毎月補償されるのがベストでしょう。

保険のセカンドオピニオンとして、ご加入の保険プランを無料で診断させていただきます。

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