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「マジョリティ(多数派)が現在を作り、マイノリティ(少数派)が未来を創る。全員反対したものだけが一考に値する。経営者はこうしたマイノリティの理論を駆使しなければならない。」

諸井貫一は父親の経営する秩父セメント会社で社長を勤め、日経連、経団連を創設したというのですから、その素晴らし仕事ぶりは想像に難くありません。

今のりそな銀行(当時の埼玉銀行)や秩父鉄道会長なども歴任したというのも、その経営力をかわれてのことでしょう。

諸井貫一のこの言葉、「耳が痛い」と思われた方、「そうだ!そのとおりだ!」と意気込みを新たにされた方、様々ではないかと思います。

組織で仕事をしていると、必ず異なる意見が出ることがあります。民主主義ですから、たいていの場合は多数決で決まることが多いですが、そのときに出た反対意見や少数意見を「重要だ」と考えられる人は少ないのではないでしょうか。

全員が反対するような意見を「ふむ、貴重な意見だ」と言えるのは本当に器の広い、先見性のある経営者です。

こういった視点が彼にあったからこそ、大企業に必要とされるばかりか、経団連などを新たに創設し、日本の経済に大きく貢献する事になったのでしょう。

これほどの器を明日から得ることはなかなか難しいものですが、せめて「少数派意見が未来を創る」という言葉を心に留めておきたいものです。

そうすることで、少数派の人たちも光があたってモチベーションがあがるでしょうし、「色々な意見があっていいのだ」という文化にもつながります。

そして何より、考えもしなかったところから急成長の芽として育ち始めるかもしれません。

そのためにもまず、自分自身が多様性を認め、少数意見を大切にするというマインドを持つことからはじめてみるとよいのではないでしょうか。


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